ライター（前富士見町議会議員） 宮下伸悟
全国に大きな衝撃を与えた「地方消滅」というフレーズとともに「地方移住」、「ＵＪＩターン」といった言葉は「地方創生」あるいは「地域活性化」といった文脈の中で、地方議会の一般質問などにおいても頻繁に取り上げられるメジャーなテーマとなりました。一方で、自治体行政が現在の「地方創生」の枠組みの下、人口減少抑制へ向けた手法として流入人口増加策を政策的に考えるにあたっては、「地方版総合戦略」策定の経過を見ても明らかなとおり、国が示す政策フレームや予算獲得の都合上、用意されているメニューの方向性に合致したものであるかどうかが優先されやすい構造となっている点は、すでに識者からも指摘のあるところです。だからこそ、移住希望者のニーズや地域住民のリアルな生活感、地域性などを出発点にした議論をもって、そういった政策そのものの視野をいかに広げ、柔軟性を持たせられるかが、議会あるいは議員一人ひとりにとって大きな腕の見せどころになり得るのではないでしょうか。
もとより地元出身者が大多数を占めやすい地方議会、もともと生まれ育った住民の方のリアルな生活感は私などがあえて論及するまでもないかと思います。そこで本稿では、移住希望者の視点について少し調べてみることにしました。私は、現在住んでいる富士見町と同じ長野県伊那市の出身、いわば「田舎から田舎への移住者」です。地元の出ではない移住者だけれども同じ地方出身、都会から地方に移住してみたい方々との中間の立場で、多くの人が「田舎暮らし」に抱きやすいイメージと現実とのギャップについて大きく３つのポイントにまとめてみましたので、議会での議論において視点のひとつに加えていただければ何よりですし、これから地方への移住を考えている方にとっても多少の参考に資することができれば、一層幸いに存じます。
その１ 「ここに住みたい！」と感動したときにマイナスの要素は見えにくい
旅行でお越しくださって景色に感動し、「ここに移住したい！」とその足で行政の移住促進担当を訪ねてこられる方が、我が町でも年に数人はいらっしゃるそうです。そのときはまさに夢いっぱい、すてきなイメージだけが頭の中を駆け巡っているものと思いますが、もちろん「田舎暮らし」はメリットばかりではありません。ちなみに私が暮らしている長野県富士見町は、標高1,000メートル前後に位置する高原の町。隣接する原村や茅野市、山梨県北杜市へと連なる八ヶ岳の山麓にはペンションや別荘地が数多く存在し、遠く東に富士山、南東にも南アルプス甲斐駒ケ岳と、三方に高山の峰々をパノラマで望むことができます。ご想像のとおり気候は冷涼、夏はとても過ごしやすい土地です。余談ですが、『月よりの使者』、『風立ちぬ』の舞台となった富士見高原療養所（現在は厚生連富士見高原病院）のある町、といえばピンとくる年配の方は多いのではないでしょうか。あまり知られていませんが、竹久夢二が最期を迎えた終えんの地でもあります。
のどかな田園風景に映える美しい山々と冷涼な気候……主に夏場のグリーンシーズンに旅行で来られた方が「こんなところで暮らしたい！」と感動してくださるのは大変ありがたいことなのですが、「冷涼な高原の夏」の裏返しは「厳しい寒さに耐える冬」です。地区によって標高差があるので一概にはいえませんが、最も寒さが厳しくなる１月～２月には最低気温がマイナス15度を下回る日もあります。後の項目でも書きますが、たとえ寒冷地仕様をうたっていてもエアコンだけで冬を過ごすのは正直かなり厳しく、灯油でも薪（まき）でもペレットでもいいのでストーブはとにかく必須アイテムです。豪雪地というより寒冷地なので日本海側のようなドカ雪はありませんが、異常気象だけはいかんともしがたく、富士見町でも大きな被害を被った平成26年豪雪のようなことが二度と起こり得ないかというと、もちろん保証の限りではありませんし、例年でも数十センチ程度の降雪は年に何回かあります。
なお、この稿を執筆するにあたって取材した際に聞いた話では、先に述べたように行政の移住促進担当を直接訪れてくる方が春夏シーズンしかお越しになったことがないと分かると、「気に入ってくださって、ありがとうございます。ぜひ冬にも何回かお越しになってみてください」とお伝えしているそうです。もっともだと思います。「住めば都」という言葉もありますが、自分が気に入った土地の気候が春夏秋冬それぞれにどんな顔を見せるのか、魅力だけでなくデメリットも十分に把握していただくことは、物心両面において移住後の生活水準を冷静に検討する上で非常に重要な要素となるからです。
また、ざっと景色を眺めたときに建物そのものが少ないので土地などいくらでもありそうに見えるかもしれませんが、どこにでも家を建てられるわけでは決してありません。もちろん、その用途にきちんと開発されている別荘地や一般の住宅分譲地であれば問題ありませんが、不耕作地であっても農地であれば転用の手続を当然とらなければなりませんし、農振法（農業振興地域の整備に関する法律）に基づく農用地区域ともなれば制限はさらに厳しいものとなります。ここに家を建てたいと思った土地が農用地区域だった場合、仮に購入できたとしても原則として農業以外には転用できません。どうしても宅地にしたいのであれば「農振除外」してもらうために自治体の農地担当部署と協議するほかありませんが、途方もない時間と労力を費やしたあげく徒労に終わってしまう可能性の方が高いので、正直おすすめできません。いくらでもスペースがありそうに見える田舎であっても、不動産屋さんが扱っている土地物件に限りがあるのはこのためです。また、住みたいと希望する土地については地目だけでなく、どんな場所にあるかという点も移住後の生活上の実質的コストやリスクに大きな影響を及ぼします。その点については、その３でもう少し詳しく書きたいと思います。
その２ 「とにかく生活コストが安い」の半分は誤解
「田舎暮らし」といえば、「とにかく生活コストが都会より少なくてすむ」というイメージがあると思いますが、半分誤解です。「半分」と書いたのは、いくつか特定の項目だけを見れば都会より安いというものは確かにあるものの、一方で気候や地理的条件などによって「田舎暮らしだからこそかかるコスト」が存在することも厳然たる事実なので、トータルでどちらが安いかは、冷静に見てみないと必ずしも一概には断定できないからです。
都会に比べれば、土地や建物は確かに安いかもしれません。住宅を新築したり、中古物件を買ってリノベーションしたりするコストを考えても、東名阪のような大都市あるいはその近郊で家やマンションを買うより、はるかに安くすむでしょう（ゴルフ場のような広大な土地に目もくらむ大豪邸を建てるというなら話は別ですが……）。住宅の新築や改築に対して補助金を出してくれる自治体も、今では少なくありません。さぁ、想像してみてください。あなたは都会に住む移住希望者です。以前から気に入っていた田舎でここぞと思う場所に宅地として問題ない土地を購入できて、上モノを含めても都会より安くマイホームを手に入れることができました。「やった！ 憧れの田舎暮らしの始まりだ！」……そう思うことでしょう。しかし、あなたは後に「田舎だからこそかかる生活コスト」の実態を思い知ることになるのです。
まず、よく知られているとおり地方では公共交通インフラが衰退しているため、車なくして生活は成り立ちません。ふだんの通勤だけでなく買い物や通院など、生活インフラが歩いてたどり着けるような場所にあるとは限らないのが「田舎暮らし」です。しかも、結婚して子どもがいる世帯ともなれば、とても１台では間に合わないのが実情。特に中山間地では、どんなに駅から離れた場所であろうが路線バスそのものが存在しないところも多く、あったとしても１日せいぜい３～４便といったところでしょうから、通勤通学にはとても使えません。家族に電車通学の高校生がいる家では「雨で自転車が使えない」、「部活で帰りが遅くなった」といった理由で駅までの送迎が必要になることもしばしば起こります。さらに、人口減少による学校統廃合で小・中学生の通学までもが長距離化。スクールバスの運行で対応している自治体も少なくありませんが、それでも子どもを急に迎えにいかなければならないような事態には、車がないとどうにもなりません。自動車の維持費用には税金に車検費用に燃料代……さらには、東京などではなじみのないスタッドレスタイヤやスノータイヤも、寒冷地や豪雪地の田舎には欠かせないものとなります。
燃料代は車だけにとどまりません。土地の気候風土については先ほどから言及しているとおり、「涼しい夏の裏返しは厳寒の冬」という本質からは決して逃れることができないのです。高原に代表される冷涼な気候の土地では、夏のエアコン代が安くすむ代わりにバカにならないのが暖房費。繰り返しになりますが、真冬には最低気温がマイナス15度を下回る日もある我が町では、エアコン暖房だけで冬を乗り切るのはかなり厳しく、石油ストーブが室内暖房の主役です。灯油の購入には配達サービスもありますがやはり割高なので、18〜20リットルのポリタンクを２つも３つも車に乗せてホームセンターやガソリンスタンドに買いにいくことになります。これもなかなかの重労働なので、この手間まで含めてコストと認識すべきではないかと思います。
また、同じ田舎でも中山間地になれば上下水道インフラは高コストにならざるを得ません。これは、地形の高低がたくさんある土地ほどポンプアップしなければならない箇所が多くなるためで、設備の維持コストは高くつきます。人口減少によって使用量の減少傾向が続く中、どんどん老朽化が進んでいくインフラ改修にも今後対応していかなければならず、中山間地に所在する自治体のほとんどで料金がさらに値上げになる可能性は高いのではないかと思います。これも余談になりますが、地形の高低差によって高コストにならざるを得ないことに気づいて、将来の財政への影響も踏まえて公共下水道をあえて導入しなかった自治体が、実は長野県に存在します。全国平均を大きく上回る出生率で「奇跡の村」と呼ばれる下條村です。若者定住と子育て支援に十分な財源を回してきた財政力の陰には、公共下水道の導入に踏み切らなかった過去の英断もあったのだというお話を下條村役場職員の方から伺ったときには、本当に感心したものです。
そして、水道といえば忘れてはならないのが凍結防止帯の電気代。読んで字のごとく凍結防止に水道管を温めるための機器であり、よく寒い田舎では冬場に蛇口を開けると最初にお湯が出てくることがあるのは、このためです。今でこそ温度を感知して電源のオン・オフを切り替えてくれる節電器というものがありますが、昔は冷え込みが厳しい夜に「うっかり凍結防止帯のコンセントを入れ忘れたせいで、今朝は水が出なくて困った」なんてことがよくあったものです。ちなみに、現在は両親２人暮らしとなっている実家（一般住宅）の母親にも生活実感として聞いてみたところ、やはり冬場は他にもこたつを使ったりエアコンをつけたりといったものを含めて、電気代が万単位でアップするようです。
その３ 「人里離れて暮らしたい」の裏側には「自己責任」
さて、同じ「田舎暮らし」であっても「どこに暮らすか？」もまた、生活上の実質的コストやリスクに大きく影響してきます。端的にいうと「集落の中に暮らすか？」、それとも「人里離れたところに暮らすか？」という問題です。「田舎暮らし」を希望するにあたって志向する人間関係はそれぞれだと思いますが、おおむね「煩わしい人間関係は御免被りたい」という人と、「都会にはない濃密で温かな絆（きずな）のあるところで暮らしたい」という人、大きく分けて２つのパターンが見受けられるようです。後者の多くは、不動産屋さんの仲介で既存集落の空き家などに移住し、地域コミュニティの行事などにも積極的に参加してくれます。一方、「人間関係から離れて自然の中でひっそりと生活を営みたい」と考える人が、「とにかくこの景色が気に入ったから、ここで暮らしたい」というタイプとともに集落から離れた場所を選択しやすい傾向があるようです。しかし、その土地の気候によって人里離れた場所で暮らすことにも、生活上のリスクは発生します。先に結論をいってしまえば、生活道路など地域の共有インフラのメンテナンスです。
我が町の例で示すと、例えば集落内の生活道路が町道であっても、降雪時の雪かきをすべて行政が担ってくれるわけではありません。基本的に行政が担当するのはあくまで主要な幹線道路のみ、それ以外の生活道路は各地区の自治組織のご近所単位で「雪かき丁場」というものが決められていて、自分たちの家の周りの道路除雪を協力して行います。また、高齢者独居世帯や老老世帯の家に対しては、「じさま、ばさましかいねえ家だで、まとめて雪かいてやるじゃんか」といった暗黙の共助も自然と成り立っているのです。ところが、集落から離れた場所に居を構えた場合には、そういった「共助＝ご近所同士の助け合い」が物理的に成立しにくくなるため、自宅から幹線の公道に接続する道路の面倒を自分あるいは家族だけで担わなければならなくなります。若いうちは体力があって身体はいくらでも動くので、「それでもいっこうに構わない」と考えてしまうかもしれませんが、終（つい）の棲家（すみか）として死ぬまで住み続けるつもりであれば、「自分が高齢になって子どもたちがいなくなっても、この生活を維持できるのか？」といった視点も、やはり必要になってくるのではないでしょうか。
少子高齢化の進行によって自治体財政はこの先も右肩下がりが予想され、公助の領域のより多くを共助に依存せざるを得なくなってくる一方、人口減少が顕著な市町村ほど共助の担い手である住民サイドも身体の自由がきく人はどんどん減っているのが現状。「集落から離れて暮らしているから」と排除の論理によって「ご近所が助けてくれない」ということが起こるわけではなく、むしろ高齢化の進行によって住民相互の共助の仕組みそのものがすでに曲がり角にきていて、「物理的に助ける余裕がない」という状況は今後もますます深刻化していくことが予想される――という現実問題なのです。「死ぬまで暮らしたい」という思いで地方移住を考えてくださっている方にこそ、集落内または近辺でコミュニティの絆の中に暮らすことが「老後の生活安全保障」にも直結する、という点を理解してもらうこと。地域の皆さんにも、「将来にわたって相互に助け合える仲間」が増えることを心から歓迎できる大らかさを持っていただくこと。そのために、つなぎ役として行政が担える役割は何かを住民とともに考えていくことが、何より大切になってくるのではないでしょうか。
田舎の人間関係やご近所のコミュニティに対する巷間（こうかん）のイメージは、「閉鎖的」あるいは「排他的」というものと、「濃密で温かい絆」といった印象が混在しています。よくよく考えれば、程度も含めて地域性はそれぞれなので当たり前なのですが、後者のイメージが現実として世間に流布している中で、「田舎暮らしはしてみたいけれど、人間関係が面倒くさそう」といった思いを持っている方がいることも事実です。しかし私自身、仕事の都合で地元以外のいくつかの地方都市で暮らしてみた結果、得た結論は「ご近所にソリが合わない人が……」という人間関係の問題は結局どこで暮らそうがついて回ってくるということでした。結果として私はこの町が、この町の人たちがいちばん好きになって、今も富士見町に暮らしています。仮に転勤や単身赴任によるものであっても、知らない土地への移住は人生に大きな転機をもたらすもの。それを自らの意志で決断するのですから、どうか都会から地方への移住を考えている方には、気に入った田舎を見つけたら四季それぞれに何度でも訪れてみて、可能な限りたくさんの人たちとふれあってみていただきたいと思うのです。
その点において施策的に可能な移住希望者向けの取組といえば、田舎暮らし体験がすっかりメジャーなものとなっています。地域の魅力を知ってもらう意味で日帰りなど短期滞在型の取組も悪くはないのですが、「観光地紹介」や「農業体験」といった観光コンテンツ的な内容があまり多分に含まれてしまうのは、やや疑問に感じます。もちろん、交流人口や観光産業の規模によって対応が変わってくる部分もあるとは思いますが、移住希望者に参加していただく目的はあくまで「移住してもらうため」であって、事後検証を曖昧にしないためにも「観光コンテンツ」的な取組との混同はできるだけ避けておく方が望ましいのではないでしょうか。このように、自治体が主体となって実施している事業において、その手法が目的に照らして適切かどうかは議会でのチェックと提言の機会に十分なり得るものと思います。
むしろ地区の小さなお祭りや盆踊りなど、より住民生活に近い行事への参加を組み込むといった工夫を加えることができれば、主催する自治体や協力団体等の関係者だけでなく地域住民とも広く交流してもらうことが可能になり、「田舎暮らし」での人付き合いというものをより実体的にイメージしやすくしてくれるのではないでしょうか。また、その地域での生活実感をより長く体験できる「お試し移住」の動きも広がっています。実際に滞在してもらう住宅の利用負担を少しでも軽く設定し、中には免除するというところも見受けられますが、主に自動車が生活上必要ない都会の移住希望者を想定して「無料または格安で車を貸し出す」といった手法もアリだと思います。
「うちの良さをこれから知ってください」という新規開拓のPRとともに、すでに観光などで来訪されていて「おらほの郷土の魅力」に気づいてくださった方に対しては、地元に暮らしていなければなかなか見えにくいものをできる限り可視化し、その土地での生活実態を少しでも主体的かつ具体的に実感、イメージしてもらうために何ができるかを考えて実行していくことも、移住希望者の決断のハードルを下げる重要な要素ではないか、という点を提起して筆をおきます。
この記事の著者
１９７８年東京都田無市（現・西東京市）生まれ、長野県伊那市で育つ。伊那小学校では当時まだ先進的な取り組みであった「総合学習」をいち早く経験。伊那中学校、伊那北高等学校を卒業後、國學院大學文学部日本文学科中退。飲食や営業・販売職等の経験を経て、長野県富士見町の飲食店に調理師として就職。定数割れが危ぶまれた２０１１年の富士見町議選で、「町政に思うことがあるなら出なさい」と周囲に背中を押され、お金も地縁も政治経験もまったくない状態で立候補し、無投票で初当選。１期４年を務めるも、昨年の統一選では２票差の次点で涙を飲む。現在も町内の飲食店に勤めながら、ライターとして活動する地方政治ウォッチャー。
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