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特集 学校はいま

2021.10.25 政策研究

「ハード」の整備から「ソフト」「指導体制」の充実へ ─ICT教育の質的充実のために─

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群馬大学大学院教育学研究科准教授 高橋 望

 新型コロナウイルス感染症は、日本の学校のICT教育の後れを顕在化させるとともに、ICT教育の展開を促進させたともいえます。今回は、GIGAスクール構想によって注目されるICT教育の動向を整理したいと思います。

GIGAスクール構想と学校教育のICT化

 2018年に実施されたOECDによるPISA調査によって、日本の学校教育におけるICTの導入・活用が他国と比べて少ないことが明らかになりました。同調査は、OECD加盟国の15歳を対象に実施されるものですが(日本は高校1年生が対象)、日本の子どもたちは学習におけるICT活用が少なく、一方でゲームやSNSの使用頻度は高いことも指摘されました。これは、私たちがICTを教育ツールとして認識していなかったことの表れともいえます。筆者は、年に数回、諸外国の学校を訪問し、現地の教育事情を調査していますが、小学校低学年からICT端末を積極的に活用した授業が行われている様子を、何年も前から目にしてきました(写真)。筆者にとってこの調査結果は、これまで感じていた日本のICT教育の現状を改めて確認する機会となりました。
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豪州の小学校でのタブレット端末を活用した授業の様子(2020年3月、筆者撮影)  

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高橋 望(群馬大学大学院教育学研究科准教授)

この記事の著者

高橋 望(群馬大学大学院教育学研究科准教授)

1981年生まれ。群馬県出身。日本学術振興会特別研究員、群馬大学大学院教育学研究科講師を経て、2014年より現職。 専門は教育行政学、学校経営学。自律的な学校経営、それに基づく学校ガバナンスやリーダーシップに関心を持っている。主にオセアニア地域(ニュージーランド)をフィールドに研究を進めている。主な著書に、『子どもの幸せを実現する学力と学校』(共著、学事出版)、『現代の教育改革と教育経営』(共著、学文社)などがある。

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