相互連結行動（interlocked behaviors）

　世間的にいわゆる組織と見られる状態においては、「２人以上の人間の間の相互連結（interlocked）した個人行動」である「相互連結行動（interlocked behaviors）」がある。二者間に因果関係があれば、ある人Ｘの行動に依存（dependent）して他者Ｙの行動が決まるので、「行際（interacts）」（行為関係性、直訳すると「相互作用」、日常用語での「作用」）がある。さらに、他者Ｙの行動によってある人Ｘの行動が変われば、「二重行際（double interacts）」（直訳すると「二重相互作用」、日常用語での「相互作用」、「作用反作用」）がある。いわゆる組織において重要なのは、後者の二重行際があるときである。このようなときに相互連結行動が再生産されるからである。二重行際は、「相互連結行動サイクル（interlocked behaviors cycle）」ともいわれる。
　相互連結行動サイクルの集積が、いわゆる世間的な意味での組織になるように見える。相互連結行動サイクルは、目的ではなくて、手段に基づいて収斂（しゅうれん）していく。相互連結行動サイクルの安定においては、目的の共有がなくても、他者の動機を知らなくても、他者が誰かを知らなくても、相互予測があれば充分である。それゆえに、相互連結行動サイクルは、多様な目的に利用可能である。したがって、相互連結行動サイクルを集積させて組み合わせるときにも、目的の共有は必要ない。
　自治体が、特段の共通目的がなくても、組織として成立するのは、相互連結行動サイクルが成立しているからである。自治体においては、上司と中間管理者と部下、部下同士、部署間、理事者層と一般職層などの間で、事務分掌や決裁手続などの官僚制の整備によって、一定の相互予測が成り立つ。あるいは、民間事業者や住民との間で、法令条例や契約あるいは慣行などによって、相互予測が成り立っている。個々の職員は、組織均衡論に立てば、自らが自治体組織に加わって貢献をするのは、一定の誘因が満たされるからであるが、それは組織目的とは全く関係なくてもよい。それぞれの相互連結行動サイクルに、目的がなくてもよいし、目的が設定されてもよい。相互連結行動サイクルを組み立てるときにも、共通目的がなくてもよいし、共通目的があってもよい。実際、自治体の職員は、一体何のために行動しているのか、自他ともに、よく分からないことが普通である。